熊本の求人採用コンサルティング、株式会社ナインデザイン制作部の鎌田です。
近年、採用活動はさまざまな変化を遂げ、それに合わせた採用サービスや転職サービスが生まれています。
今回は企業側が欲しい人材を獲得するために取り入れる採用手法「ダイレクトリクルーティング」についてお話ししていきます。
ダイレクトリクルーティングとは？
ダイレクトリクルーティングは、企業側が欲しい人材を採用するために、採用手段を主体的に考え能動的に行う採用活動です。
従来の採用方法は求人票を掲載して求職者が応募してくるのを「待つ」ものでしたが、ダイレクトリクルーティングは採用担当者が、ヘッドハンティングやスカウトなどを行うような攻めの採用方法を含めたあらゆる手法の中から、自社に最適なものを選択していきます。
ヘッドハンティングやスカウトと聞くと、自社でも使えるのかな？と思われる方もいらっしゃると思いますが、その他にも社員に人材を紹介してもらうリファラル採用や、一度退職した社員を再雇用するアルムナイ制度もダイレクトリクルーティングに含まれます。
日本の人材市場は年々労働力人口が減少しており「売り手市場」の環境が続き人材獲得競争が激化しています。求職者が応募してくるのを待つだけでは自社にマッチした人材を採用することが難しくなっています。
ダイレクトリクルーティングを導入するメリット
効率的な採用活動ができる
人材紹介サービスや求人広告といった従来の採用サービスはどうしても一人あたりの採用単価が高くなってしまいます。そこでダイレクトリクルーティングを導入することで、自社の求める人材に直接アプローチが行うことができ、時間などの採用コストの削減に繋がります。
「待つ」採用手法よりも求職者に自社を認知してもらいやすいというメリットもあります。
また、すぐではないが転職を考えているという「転職潜在層」の人材にもアプローチできるので、長期的な人材の確保も行うことも可能です。
自社の採用力を強化することができる
これまでは主に第三者のアウトソーシング（サービス）を利用して採用活動されていたと思いますが、ダイレクトリクルーティングを行う場合は自社で採用活動を進めていかなければなりません。
自社で採用活動を行うことで毎年の採用データが蓄積されていき「応募を集めるためにどうしたら良いか」「内定を辞退を減らすにはどうしたら良いか」など採用活動を改善することができます。
採用活動の取り組み内容ごとにかかる費用も明確になるので、採用コストの見直しも可能です。
ダイレクトリクルーティングを導入するデメリット
似たタイプの人材を採用してしまうことがある
求人広告を使った採用活動であれば、本来のターゲットではなかった応募者からの応募があり意外な人材と出会う可能性があります。
しかし、ダイレクトリクルーティングでは自社が欲しい人材を中心にアプローチを行うので、経歴やスキルなどが偏ってしまう場合があります。採用を行う目的のひとつは多様な性格やスキルを持つスタッフを採用することで、企業に新しい考え方や発想をもたらし成長に繋げることでもあります。
自社に必要なのはどのような経歴や考え方、スキルを持つ人材なのかをはっきりした上でアプローチを行なっていきましょう。
採用担当者の負担が増えてしまう
ダイレクトリクルーティングを導入して採用活動を行う場合は、アウトソーシングや人材紹介会社を利用せず社内のリソースだけで行う必要があるので、長期的に見ればノウハウが蓄積され採用力の強化が期待できますが、短期的に見ると採用担当者の業務が増えてしまうことになります。
ペルソナ（ターゲット）を設定してそれに見合った候補者を自分で探し出し、アプローチを行なってから採用するという、従来の採用方法よりも作業工数が多くなります。
ダイレクトリクルーティングを導入する際のポイント
長期で運用して行う
ダイレクトリクルーティングの導入を始めてすぐには、自社が求めるような人材を採用することは難しいでしょう。新しい採用工程に慣れる必要があったり、自社の魅力や採用力が結果に直結するため、なかなかマッチする人材に出会えず採用まで繋がらない可能性があります。
従来の採用手法も用いながら、ダイレクトリクルーティングを運用することでPDCAを回していき検証や改善を行いながら採用力を身につけていきましょう。
自社をよく理解している人に協力してもらう
これまでのように自社に興味を持って応募してくれた求職者を採用するのではなく、転職サイトに登録していても、まだ本格的に転職活動はしていなかったり、自社に興味がない応募意欲が低い方を含めた「採用したい人材」にアプローチを行います。
ですので自社の理念や魅力、業務内容や取り組み、福利厚生など自社をよく理解している方の協力が必要になります。できれば経営層の方に協力を依頼しましょう。
まとめ
ダイレクトリクルーティングは今までの採用手法とは大きく異なるため、すぐに効果の出る導入は難しいかもしれません。
ですが冒頭に述べたように年々労働力人口が減少しているため、待っているだけでは「自社が求める人材」を採用するのは難しくなっていきます。ダイレクトリクルーティングをサポートするためのサービスやツールも出ているため、いち早く取り入れている企業も出てきています。
まずは従来の採用手法とダイレクトリクルーティングを並行で使用しながら、自社の採用の改善から行なっていきましょう！
